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韓国は善、日本は悪?

4月23日に麻生副総理に続いて日本の国会議員多数が靖国神社を参拝したことで、日韓の歴史戦争が本格化の様相を呈してきた。更に韓国のパク・クネ大統領はワシントンで行われたアメリカのオバマ大統領との会談で、北朝鮮問題などについて話し合う一方、「日本は正しい歴史認識を持つべきだ」と述べ、過去の歴史を巡る日本の対応を不満とする立場にアメリカの理解を得ようとした。 では、韓国人の歴史認識はどのようになっているのか? 韓国人の本質は?そんな素朴な疑問に元韓国籍の呉 善花氏が鋭い分析を公開している。

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呉 善花(オ・ソンファ、1956年 - )は、韓国生まれの日本評論家、教員、言論家。出生名は呉勝一。済州島出身。大東文化大学(英語学専攻)卒業後、東京外国語大学地域研究研究科修士課程(北米地域研究)修了。拓殖大学国際学部教授。元韓国籍で日本に帰化

【父・朴正熙大統領は本当に「親日」だったのか?】
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 2013年2月、韓国において朴槿惠政権が発足した。韓国が今後、どのような政策運営を行なうかはまだ不明だが、日本のメディアのほとんどは朴槿惠氏の大統領就任を好意的にみている。「日韓関係は改善が期待できるに違いない」と。

 だが私は、そのような風潮に違和感を抱いている。なぜ多くの日本人は、朴槿惠大統領下で日韓関係は改善すると考えるのだろうか。

 その大きな要因は、父親の朴正熙大統領であろう。彼は日本の陸軍士官学校を卒業(57期相当)しており、1963年に大統領に就任後、65年には日韓基本条約を締結して日本との国交回復を果たした。このように父親に「親日的」とのイメージがあるため、娘の朴槿惠氏にも同じイメージがもたれているのだ。朴槿惠氏が女性であることも、ソフトな印象につながっているのであろう。

 だが、これは大きな勘違いだ。朴正熙大統領は16年ものあいだ政権を握り、いわば独裁主義を採ってきたのである。じつは韓国では、この時代にもっとも強烈な反日教育が行なわれていた。

 たしかに朴正熙大統領は、個人的には日本好きだったのかもしれない。先述したように日本の陸軍士官学校の出身であるし、軍事クーデターを起こして軍事政権を敷くわけだが、韓国の軍事システムに日本的なものを随所に導入している。だが国内では反日教育を徹底させ、それによって、韓国人の反日感情が確固たるものとなり、現在に至っているのである。

 李承晩大統領が採った反日政策を、朴正熙大統領は踏襲したのだ、とよくいわれるが、李承晩大統領時代の韓国国民の教育レベルはそれほど高いものではなかった。つまり「反日」は、国民のあいだでそれほど強く固まってはいなかったのである。国民の教育レベルが上がり、徹底した反日教育が敷かれ、「反日」という思想基盤がつくられていったのは、朴大統領時代からである。

 その反日教育とはどういうものか。「とにかく日本人は韓国人に対してひどいことをした」ということを学校教育で徹底的に教えただけでなく、マスメディアも一貫してそのような報道を行なった。私が韓国で学校に通っていたのもちょうど朴正熙大統領時代だったが、そこでは日本人を「ウェノム」と言った。「ウェ」とは倭国の「倭」、つまり「倭の奴」という意味である。そして日本人を「血も涙もない人間だ」と悪魔のような存在として教わったのである。いま60歳前後以下の教育を受けた韓国国民はだいたい、このような侮日の感覚をもっている。韓国で何かあるたびに日の丸を燃やしたり踏みにじったりするのは、そのためである。

 朴槿惠大統領は現在、61歳。つまり、彼女も一般の韓国人同様、朴政権が敷いた反日教育を受けてきた。たとえ朴大統領が個人的に親日だったとしても、家で娘に対して親日的なことをいうような矛盾を犯すはずはない。実際、朴槿惠氏は、一般の韓国国民がもっているレベル以上の対日認識はないと思う。あらゆる発言内容をみても、一般の学生レベルの歴史認識しか持ち合わせていないことがよくわかる。

 たとえば大統領就任前、「竹島問題をどうしますか」と問われ、「それは簡単です。日本があきらめることさえすれば問題は解決できますよ」というように答えている。また「日韓歴史問題について、どのように解決しますか」という問いに対しては、「日本の知識人はまともな歴史認識をもってほしい」としか言っていない。「日本人の歴史認識はまともではない。これを直さないかぎり日韓関係の未来はない」と言いたいのである。日本人のなかには「きっと韓国内ではそんなことを言わざるをえないムードなのだろう」と慮る人もいるだろうが、そうではない。朴槿惠大統領であれ李明博前大統領であれ、政治家としての本音と建前があるのではなく、これが本音であり建前なのである。

 これが、朴正熙政権時代に強烈な反日イデオロギーという、精神性まで組み込んだ反日教育を行なった結果である。朴正熙政権時代にほぼ全国民が教育を受けるようになり、その結果、大多数の韓国人の日本に対する認識は、以後の教育で植え付けられた認識以外のものではなくなってしまった。

 朴槿惠氏は、昨年12月の大統領選で文在寅氏に勝利したが、本当に接戦だった。朴氏は絶対多数の国民に望まれて大統領になったわけではない。仮に文氏が大統領になっていれば、その思想なり政策は反日的かつ親北朝鮮であることは明確で、日本がどのように向き合っていけばいいのかもわかりやすい。だが朴槿惠大統領のもとでは、これが非常にみえにくい。

 もともと日本人は韓国に対して、どこか「悪く思いたくない」という気持ちがある。可能なかぎり日韓関係改善の糸口を探したい、という思いがある。今回、朴槿惠氏が大統領に決まり、「日韓関係がよくなるかもしれない。なぜなら父親時代に……」となっているが、実際に日本のメディアが何をもって彼女を好意的に報じているのかをみれば、何もないことに気づく。父親の時代に反日教育が徹底されてきたという事実を、日本はきちんと認識しておく必要がある。

【隠された「漢江の奇跡」の真実】
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 韓国は朴正熙大統領時代、急激な経済発展を遂げる。いわゆる「漢江の奇跡」だ。「漢江の奇跡」は、現代においても経済成長の象徴である。これも朴槿惠氏を大統領選勝利に導いた大きな要因の一つである。

 韓国国民は朴槿惠氏に対し、経済成長を成し遂げた大統領の娘として、再び経済を回復させてくれることを望んでいる。というのは、いま韓国経済はどうにもならない状態に陥っているからだ。日本では「サムスンがすごい」などといわれているが、彼らのようなグローバル企業では、利益が韓国国内によく還元されないシステムになっている。そして社会には、一部の優秀な人たちだけが一流のグローバル企業に入り、裕福な暮らしを約束されるというかたちが定着してしまっている。こうした社会の急速な進展によって、貧富の格差が極端に拡大して中間層が崩壊し、多くが下層に陥ってしまっている。貧富の格差が激しくなると当然、治安が悪くなっていく。実際いま韓国では年々、凶悪犯罪多発、自殺多発など、深刻な社会問題が拡大の一途をたどっている。 
現状は ぷらす に詳しい。

 多くの国民は、そのことに不安と不満を強く抱いている。そのため大統領選の候補者たちはみな、「貧富の格差と社会倫理の崩壊を解決する」という趣旨の政策を訴えた。なかでも朴槿惠氏は、「第二の『漢江の奇跡』」をスローガンに掲げた。そうすると、国民がいちばんに頭に思い浮かべるのは、父・朴正熙大統領なのである。

 朴槿惠氏自身に特別な個性があるわけではなく、また過去に政治的な成果を挙げたこともない。あるのはただ「漢江の奇跡を遂げた朴大統領の娘」だけである。だが「なんとかこの国の経済を立て直してほしい」「あの漢江の奇跡を起こした人の娘ならきっとできる」という国民の願望が、彼女を勝利に導いたのである。

 だが、じつはこの「漢江の奇跡」は、日本からの膨大な援助があってこそ達成されたものだ。インフラなど韓国のあらゆるものが日本の莫大な援助によってつくられた。たとえば日本の製鉄会社は、韓国の薄鋼板の会社に対し、資金援助のみならず技術援助も大いに行なっている。いま韓国のソウルにある地下鉄などは、ほぼ日本の技術でできたといっていい。

 だが朴正熙大統領は、その事実を国民にいっさい伝えていない。以前、新日鐵の会長もされた有賀敏彦氏に伺ったことがあるのだが、氏の取り組みが評価されて賞をもらうことになり、朴大統領から青瓦台に招待された。ところが、その賞を渡されたのは個室で、かつ有賀氏たった一人しかいないところだったそうだ。

 ほとんどの韓国国民は、「漢江の奇跡はすべて朴大統領の力で成し遂げたものだ」と信じている。私自身も韓国にいるあいだはそう思っていたし、来日してからもしばらくは真実を知らなかった。のちに関係者から直接話を聞いたり、調べながら、真相を知ってショックを受けたことを覚えている。本当のことを知っているのは、一部の政治家たちだけだ。

【母親のイメージが大きく重ねられている】
 朴槿惠氏には、とにかく父親のイメージが付きまとう。もう一つ今回、韓国国民が彼女に大きく期待したのは、朴正熙大統領のような強いリーダーシップだ。

 いま韓国人は、強いリーダーシップが欲しくて仕方がない。朴大統領以降の大統領には、それがみられなかった。全斗煥大統領や盧泰愚大統領も期待をされていたけれども、ただ武力だけの強さしかなかった。朴槿惠氏にそれがあるかといったら疑問なのだが、とにかく父親のイメージがある。

 さらに興味深いことに朴槿惠氏には、母親である陸英修氏のイメージも重ねられている。いま韓国のニュースでしきりにいわれているのも、「父親の強いリーダーシップと、母親のソフトなリーダーシップが要求されている」というものだ。陸英修氏は、いまの韓国人にとって歴史的にもっとも尊敬される女性の一人である。

 韓国では大統領はみな賄賂問題を抱え、幸福な最期を迎えた者はほとんどいない。この賄賂問題に、国民はまったくうんざりしている。だが朴大統領とその妻には賄賂問題がなく、倹約家で質素であり、現在でも非常に評価が高い。つまり、韓国国民は朴大統領や陸英修氏のような人間を長らく欲していた。その願望が、娘である彼女に対する多大な期待として表れたのだ。

 私が韓国にいた時代、たとえば映画館に行くと、上映前に必ずニュースが流れた。最初に国旗が映し出され、国歌が流される。するとみな立ち上がり、国旗に向かって右の手を左の胸にかざす。すると「今日の大統領ご夫妻は……」とニュース解説が流れる。テレビも同じく、ニュースではまず「今日、朴大統領閣下は○○を視察された」といった内容が報じられる。朴大統領の側には必ず陸英修氏がいて、いつも白っぽいチマチョゴリを着て、髪を後ろで束ねたスタイルをしていた。

 毎日のように「国の父と国の母が今日、何をなさったか」が報じられ、これが16年間も続いたのである。国民は、二人の姿を見るだけで涙が出るほど胸が熱くなる。そして、いつの間にか愛国者になっていく。いま50歳以上の韓国人は、ほとんどがそうした感情を抱いているといっていい。

 陸英修氏は早くに暗殺の犠牲者となったため、代わりに朴槿惠氏がファーストレディーとして登場したのだが、彼女の顔は母親そっくりである。また若いころからつねに髪を後ろに結び、政治家になってからは母親と同じヘアスタイルを変えたことがない。いつ何時も、母親のイメージで国民の前に登場する。私も韓国にいたころは、国父の娘で国母の代わりを務める娘だということで、彼女を「韓国のお姫様」と言っていた。年齢が上になるほどその印象が強く、ゆえに大統領選でも年配層に支持されたわけである。

 実際、血筋といった、なにかシンボル的なものが欲しいといった感情が、朴槿惠氏の人気を後押ししたのではないかと私はみている。たとえば、北朝鮮で金正恩氏が後継ぎになったときに、朴槿惠氏の人気も高まりをみせた。

 じつは北朝鮮のシステムをもっとも理解しているのは韓国人だといっていい。世襲はおかしいと口ではいい、独裁政権で経済政策は間違っているのだが、体系的に国が成り立っているということに対する憧れが、韓国人にはある。以前、金正日氏が生きていたときに、朴槿惠氏は北朝鮮に行ったことがあり、そこで金正日氏と「二世同士で仲よくやりましょう」と言ったといわれる。彼女の母親は北朝鮮のスパイによって撃たれたわけで、本来ならばそんなことは口にできないはずなのに、である。

 北朝鮮には金日成という王がいる。そこから金正日、金正恩と、力量は不明だが金日成氏のイメージを結び付けて権力の座に就いている。金日成氏の写真はつねに掲げられ、金正恩氏のヘアスタイル、手の動かし方、声も金日成氏そっくりだ。これは、北朝鮮の人民が金日成氏に対する幻想を強くもち、その遺伝子が息子や孫へとつながっていることを感じさせるためだ。個人には力がなくとも、遺伝子だけで十分なのである。

 父親が国のリーダーになったら、その子もリーダーになるといったことは世界によくあることだ。子供は自然と政治的な環境のなかで育ち、影響を受け、力をもつからであろう。なかでも東南アジアでは、その娘がリーダーになる傾向がある。インドのインディラ・ガンディー首相や、フィリピンのアロヨ大統領もそうだ。そこには血筋を信用したいという国民の気持ちが強くあるのであろう。奇しくも韓国でもそうなったわけである。

【期待される賄賂問題の解決は難しい】
いま彼女への期待が強い要因は、両親のイメージがあるからにすぎない。逆に国民の期待値が高いだけに、これからの政治運営は難しいものになるだろう。

 その難しい問題の一つが、賄賂問題である。先ほど述べたように、朴正熙大統領以降、どの大統領も賄賂問題を抱え、最後には国民から虫ケラ同然の扱いをされた。呼び方も、たとえば「盧武鉉大統領」とはいわず「盧武鉉」、あるいは苗字すら付けず「武鉉」といった具合で呼ばれるまでになった。親戚も同様の扱いを受けるのだ。

 そのなかでいま朴槿惠大統領は、「賄賂問題はないだろう、身辺はきれいだろう」と思われている。両親の潔白なイメージに加え、独身であり子供がいないので、悪いことはできないだろう、と思われているのだ。だが、この考えは甘いといわざるをえない。

 韓国には、古くからの「贈与」の慣習が歪んだかたちで強く残っている。恵まれた人は恵まれていない人に援助をする、それが人の上に立つ立派な人物とされる。たとえば親戚のなかで一人が出世した場合、親戚全員の面倒をみるのは当然である。親戚に対してだけではなく、たとえば選挙などにおいて身近で助けてくれた人たちに対し、当選したら何かの職を与えるなど、恩返しをしなければいけない。これは伝統的な「美徳」なのである。

 また、出世した人にはモノを差し上げるという伝統もある。いまに始まったことではなく、朝鮮時代からそうだ。現代ではそれを「賄賂」というが、これをとくに悪いこととは思わず、逆に、しなければかえって非難されてしまうのが韓国社会だ。しかも韓国の「賄賂」は、小さなものではない。韓国社会で「互いに助け合う」といった場合、細々と小さなものでやりとりをするのはケチだと思われ、してはいけないことだ。助けるならば、大きく助けるのがいい。日本の賄賂問題など、韓国からみればかわいいものである。

 近代になり、政治に携わる人間は身辺をきれいにしなければならないというアメリカ的な風土になっていったとき、ここに矛盾が数多く生じることになる。わずかでも賄賂が発覚すると「不正だ!」と騒がれるため、政治家たちも次第に不正と戦う姿勢を示すようになっていった。そのため、かつての大統領たちも本人は賄賂を受けず、親戚にも「賄賂を受けるな」というのだが、周りが勝手に持ってきて、大統領自身が知らないうちに誰かがもらって問題になってしまう。本人だけきれいであっても周りはそうはいかないのだ。

 いま徐々に、社会的にいっさい「賄賂」ができないようにしていっている。だが一方、それが行きすぎて、逆に「きれいごと」が横行し、また社会が萎縮してしまう可能性が出ている。

 以前からその傾向はあった。たとえば韓国では昔から公務員には賄賂を贈るのが当然で、そこから仕事をもらったりするものだった。国家公務員になると、賄賂のほうが給料より高いこともよくある。だが近年、公務員は絶対に賄賂をもらってはいけないという意識が強い。私も韓国に行くと、公務員の友人が勤める役所にたびたび寄るのだが、日本からのお土産を渡そうとすれば、ものすごい勢いで拒否される。あるいは、ある資料を探して政府関係機関に行ったとき、資料をいろいろいただいたお礼を何げなく渡したら、投げ返されたこともあった。どちらも、大したことのない品なのに、である。

 周りで誰かがみている可能性のあるところでは、たしかに絶対に物をもらわない。しかし、じつは裏ではもらっていたりするのである。

 また韓国では従来、学校の先生に母親は賄賂を持っていく。「うちの子供をよくみてくれ」と。そうして子供を組長や班長にしてもらったりとかするわけだ。だが、そのようなことをいっさい禁じるとどうなるか。ある母親が「お礼の気持ちです」といって少しでも何かをあげたことが誰かにわかったら、次々と密告されるという事態が生じる。これでは社会全体が萎縮してしまうだろう。たとえば誰かと食事に行って「私がお金を出すよ」といっても、それすら難しくなる。

 賄賂(贈与)問題はもともとある伝統文化、人びとの精神性であり、これを断ち切るのはきわめて難しい。ゆえに韓国国民が朴氏に抱いている期待も失望に変わる可能性が大きいだろう。

【「韓国は善、日本は悪」という思考から抜け出せない】
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今後、日本が韓国に対してどのように向き合っていけばいいか。まず言いたいことは、日本は韓国に対してつねに甘すぎるということだ。「今度こそ仲よくなれるのではないか」という気持ちをもって付き合っていると、必ずどこかで失望する。日韓関係はそのような歴史の連続なのである。

 日本と韓国では、精神構造が根本的に異なっている。たとえば歴史認識問題にしても、韓国と日本の学者が集まって歴史研究会をやりましょうと何度もいい、膨大な国家予算と時間を費やしているが、踏み込んだ研究会が一つもできないでいる。日本人と韓国人のメンタリティは遠い昔からまったく方向性が違うからである。

 日本の場合、神道を基盤にして儒教、仏教、さらに朱子学も採り入れ、そこからさらに新しい日本の思想が多く生まれ、幅広い精神性がつくられていった。一方、韓国(朝鮮)の場合、人びとの精神は儒教のなかの朱子学一本でできあがっている。鎌倉、室町時代あたりから日本人の精神性が幅広くなっていくあいだ、朝鮮半島では仏教的なものや神道的なものは徹底的に弾圧され、朱子学という唯一絶対なる教えのリードのもとで、国民が一つにまとまるという縦社会ができあがったのだ。

 日本では、考え方にしても思想にしても、一人ひとりが異なることは当たり前である。そのため、相手の意見を受け入れるよう、自分の意見も受け入れてもらえるよう、話し合いましょうという精神性である。だが韓国の伝統では、朱子学の教えを修めた賢人・高級官僚のいうことが絶対であり、正しい考え方というものは一つしか存在しない。

 教育でいえば、「日本人が悪い」が絶対的に正しく、そこからずれたことをいう人が「間違っている」。だから日本側が「話し合いましょう」といっても、韓国人には通じない。彼らにとって竹島が韓国のものだということは100%疑いようがなく、話し合いをする意味がわからないのである。歴史認識についても、日本の統治時代があったということ自体、「日本が韓国に対して悪いことをした」そのものという認識しかないので、つねに「謝れ」といってくる。

 日本の政治家はこれまで謝ってきたけれども、いまなお韓国人が謝罪を要求するのは、その謝り方が韓国式の謝り方ではないからである。ではどのような謝り方をすればいいのかといえば、土下座をして、手をすり合わせながら涙を流し、繰り返し「悪かった」といったうえで、日本の領土の3分の1ほどを差し出す、これである。

 実際に冷静にみると、日本統治時代、日本は韓国に対して大きな悪事など働いてはおらず、逆に貢献のほうが大きい。韓国側はそれを認めず、小さな悪を拡大して「日本は悪かった」といっている。その「日本は悪い」という教育を徹底して行なってきたのが、まさに朴正熙大統領なのだ。

 先日、日本のNHKにあたる韓国KBSニュースで、冒頭からこう述べられていた。「人の土地を自分のものだととんでもないわがままをいう人がいるんです。これがまさに日本です」と。竹島の日に日本の政治家が島根県の式典に参加したというニュースでのことだ。そこには話し合いをする余地などないとわかる。思想的に善は一つでほかは悪、つまり韓国人がいっていることが善で日本人のいうことは悪であり、悪は排除しなければならない、という思考から抜け出せないのである。

【日韓関係の改善は“至難の業”と心得よ】

 ビジネスにおいても、韓国とは覚悟して付き合わないと大変なことになる。たとえば、日本で会議といった場合、横の人間関係で話し合うことだが、韓国における会議とは上からの命令が下に下るというものだ。日本企業が韓国に行って部長会議や課長会議をやろうとしてもうまくいかない、といった話はよく聞く。人間にはいろいろな考え方があるから話し合いましょう、という価値観が韓国にはないのだ。

 また韓国人に「一緒にビジネスをやりましょう」といったとき、日本のほうが経済的に優位に立っていれば、ほとんどが日本からタダで助けてもらうことを期待している。グローバルな一流企業の先端では、ビジネスはビジネスで割り切る傾向はあるけれども、一般の韓国人は日本人をお金としかみていない。ゆえに無条件に「こちらを助けてくれるでしょう」というスタンスでくる。しかも、助ければ感謝の気持ちをもたれるかというと、そうでもない。逆に、小さな援助では「私の価値はこれしかないのか」と、さらに怒ってくるほどだ。

 日本人は、汗も流さないでタダで助けてもらうことはみっともないと感じる。だが韓国人は、汗をかかないでタダで助けてもらえれば、それは自分に力があるからだと考える。これは政治も同じで、韓国を助ければ「助けるほどの価値がこちらにある」「助けないとあなたが困るからだ」と考える。だから助けたとしても絶対に感謝を表明しない。謝罪も同じで、心を込めて謝るといったことは通用せず、「では、その気持ちを金で表せ」といってくる。そしていったん助けたら一生、お金を出し続けなければいけない。

 日本では韓流ブームが起き、韓国ドラマをみていると親近感を覚えるという人もいるが、それは表面的なことでしかない。物理的な距離は近いが、精神性や文化性はまったく異なっている。理想として日韓関係が良くなればいいが、そうするには血の滲むほどの努力が必要で、至難の業だとわかるだろう。私も日本の研究をしながら日韓間の溝がいかに深いかを身をもって感じてきた。

 繰り返しになるが、朴槿惠大統領は一般の韓国人の受けた反日教育のレベルしかもっておらず、少なくとも竹島は100%韓国のものだと思っているはずだ。歴史認識についてもおかしいのは日本で、ゆえに日本が正しく直すべきだという認識しかない。従軍慰安婦の問題についても、必ず同じ主張をしてくるだろう。そこをしっかりと押さえておかないと、日本はまた日韓関係で失望する。間を置いて相手を見定めること、距離を置いて付き合っていくこと、である。少なくとも、朴槿惠大統領が「親日的」だという幻想はけっして抱いてはならない。




ぷらす

http://blog.jog-net.jp/201305/article_1.htmlで「夢も希望もない韓国経済 ~ 外国資本に貢ぐ輸出企業、窮乏化する国民」という韓国の現状を鋭く指摘した記事があった。
韓国の自殺者は世界一である。なぜか・・・? 
呉 善花氏の記事を面白いと思った読者は、以下も長い記事になるが是非読んでいただきたい。

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■1.「夢も希望もないウリ(我らが)社会」

「大学新卒者が5人集まれば正規雇用は1人だけ。3人は非正規、1人は無職」とは、韓国の大学卒業者の就職状況である。その就活(就職活動)の苦しさは、日本以上だ。

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 全企業数に対してサムスン電子やLGエレクトロニクスといった財閥系企業が占める割合は、わずか1%に過ぎない。しかし、主要財閥の総売り上げはGDPの約75%を占める。その入社試験の倍率は少なくとも数百倍で、トップのサムスン電子に至っては700倍とも報じられている。
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 財閥系企業では(会社側は否定しているが)、TOEIC990点満点中、800点以上でないと履歴書すら見て貰えないという。

 就職支援会社の調査では、サムスン電子の新入社員の年俸は約4千万ウォン(約345万円、日本流にボーナス5ヶ月と考えると、月給換算20万円ほど)で、これは中小企業の40代前半の大卒男性の平均年俸に相当する。

 一方、全企業の新人社員の6割は、18百万~220万ウォン(約155万円~190万円、月給換算9万~11万円)。年俸制を採用する韓国では1年単位の契約なので、正規雇用と言っても、1年後に契約が更新されなかったら、クビである。

 非正規雇用となれば、年俸は中小企業の正規雇用のさらに80%程度で、社会保険への加入も制限される。これでは、財閥系企業に殺到するのは当然だろう。希望通り就職できないので、何年も就職浪人をする学生も少なくない。それもやっていけなくなると、あきらめて中小企業に向かうか、それも無理だと非正規雇用となる。

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 財閥系企業の社員が住む高級マンション街を仰ぎ見るように密集する古びた小型集合住宅。そのなかでも一番家賃の安い半地下階の、陽の当たらない部屋で湿気に耐えつつ仕事の疲れを癒やす若者も多い。

「夢も希望もないウリ(我らが)社会」-韓国の大半の若者がそう漏らす。
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■2.同世代の6人に1人が国を捨てる

 夢も希望も持てなければ、当然、国を捨てて海外脱出を目指す国民も増える。

 韓国の名門女子大学である梨花女子大の校内誌が2005年に行ったアンケート調査では「生まれる前に自分の意思で祖国を選択できるなら、韓国を選択するか?」という問いに、62%にあたる492人が「NO」と答えた。

 名門女子大に入れた女学生と言えば、学力もあり、裕福な家庭に育った女性たちであろう。その過半数が、韓国には生まれて来たくないというのでは、中流下流の女性たちの気持ちは推して知るべしである。

 学生ばかりではない。2011年に韓国の男女会社員932人を対象に行われたアンケート調査では、実に76.1%が「移民が可能であれば、韓国を離れたい」と回答した。理由として多かったのは、「不十分な福祉政策」(62.5%)、「貧富の差」(49.5%)、「深刻な失業」(47.8%)など、経済的な苦境が主要因だった。

 移民願望は現実となっている。2005年の韓国統計庁の国際人口移動統計では、韓国を脱出した人数は8万1千人。その86%が30歳未満の若者で占められている。

 韓国の出生率は日本を下回り、世界でも最低レベルだが、それでも1年間の出生児数は50万人規模である。年間8万人規模の脱出ということは、若者の6人に1人が国を捨てて海外に行ってしまっている、ということになる。


■3.世界一となった自殺率

 身軽な若者は、国を捨てて、アメリカなり、日本なりに脱出できるが、ある程度の年齢以上になると、それも難しくなる。そういう人にとって、残された道が自殺である。

 Wikipediaでの国の自殺率順リストでは、韓国は人口10万人あたり33.5人と、トップに立っている。日本では自殺者が3万人を超えて大きな問題となったが、それでも10万人あたり23.8人と韓国の3分の2のレベルである。

 韓国は1995年あたりまでは10人以下の水準だったのに、アジア通貨危機後の1998年くらいから、急上昇を始めたのである。

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 とくに高齢者の自殺は目に余るものがあり、65歳以上では10万人あたり81.9人と、全体平均の2.6倍にも達しています。

 高齢者に限って言えば、日本の4~5倍に相当しているのです。

 ・・・社会保障がOECD加盟国最低の水準で、韓国の基礎老齢年金の支給額は9万4600ウォンしかありません。日本円にして1万円にも満たない金額ですから、高齢者の困窮ぶりは容易に想像がつきます。
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■4.韓国企業の躍進と韓国国民の窮乏化

 最近は、自動車の現代(ヒュンダイ)、スマートフォンやテレビのサムソン電子、製鉄のポスコなどの韓国企業の躍進が伝えられているだけに、韓国社会はかつての高度成長時代の日本のように、国民が未来への希望に燃えて張り切っているのか、と思いきや、意外な実態である。

 どうして韓国は、こんな「夢も希望もないウリ社会」になってしまったのか。その問いに答えてくれるのが、先にも引用した三橋貴明氏の『いよいよ、韓国経済が崩壊するこれだけの理由』である。

 氏の解説を簡単に要約すると、

(1)韓国は少数の独占的大企業が世界的な輸出企業に育ったが、
(2)それは自国民を低賃金、ウォン安で搾取し、政府に払う税金も少なく、
(3)しかも、その利益は、外国人株主に持って行かれてしまう

 という、言わば、「植民地経済」になってしまっているからである、という。この見方からすると、韓国大企業の躍進と、韓国国民の窮乏化が同時に説明できる。もう少し詳しく三橋氏の説明を追ってみよう。


■5.国内を犠牲にして海外進出している韓国経済

 まず、「少数の企業が世界的な輸出企業に育った」という点だが、韓国の「三大輸出企業」と言えば、現代とサムソン、ポスコで、この三社の売上合計は、韓国のGDPの売り上げの30%に相当する。

 対抗する日本のトヨタ、パナソニック、新日鉄の売り上げを合計すると、平成22(2010)年度で合計31.7兆円で、2010年のGDP512兆円の6%強に過ぎない。それぞれの分野で、強大なライバル企業がひしめいているからである。

 しかも、韓国経済はGDPの44.9%も輸出に依存している。我が国は10.7%に過ぎない。これではアメリカや欧州、あるいは中国市場が風邪を引いたら、韓国がすぐにクシャミをすることになる。韓国の輸出企業は、日本企業と競合する分野が多いので、最近の円安ウォン高で大騒ぎをしているのも頷ける。

 しかも、輸出大企業の稼ぎ方が異常である。サムソンの利益を国内外で分けて見ると、

・海外市場 売上63.7兆円 営業利益 1.5兆円 利益率2.4%
・国内市場 売上18.3兆円 営業利益 10.3兆円 利益率56.1%

 たとえば携帯を原価1万円で作れるとしたら、海外では245円だけ乗せて売り、国内では2万3千円弱と倍以上の値段で売っている、という計算となる。

 同業どうしの競争の激しい日本の国内市場では、営業利益率56.1%などという数字は聞いたことがない。家電分野では、サムスン電子とLGの2社しかないので、こんな暴利をむさぼることができるのだろう。そもそも国内利益10.3兆円がなければ、海外市場で2.4%などという低い利益率では長続きしないだろう。

 韓国経済は一部の大企業が、国民を安い賃金で使い、高い商品を売りつけて、その国内利益を元手に輸出で外貨を稼いでいる、という構図が浮かんでくる。


■6.外国人株主が半分近く

 しかも、韓国経済を支える輸出企業はことごとく外国人株主が半数を占めている。サムソン電子は外国人株主比率49%、現代自動車、ポスコなども50%近くを占めている。

 ということは、サムソン電子など巨大輸出企業があげた利益の半分近くは外国人株主に持って行かれてしまう、ということである。

 また税金も2006~2008年にかけてサムスン電子が支払った法人税は、平均で15.7%に過ぎない。同時期にシャープが日本政府に支払った法人税率は平均35.8%だった。シャープが利益を上げれば、日本政府、ひいては日本国民が豊かになるが、サムソン電子が儲けても、韓国政府、韓国国民にはそれほど還元されない、ということである。

 韓国経済はまさに外国資本に搾取されている、ということが言えそうだ。


■7.「経済成長しても国民が豊かになれない、歪んだ経済モデル」

 なぜ、韓国経済はこんな植民地のような構造になってしまったのか。三橋氏は1997年のアジア通貨危機と、その後のIMF(国際通貨基金)の介入が契機となっていると説明する。

__________
 それまでの韓国には多くの財閥企業が存在し、傘下にある企業が過当競争を繰り広げていました。現在は家電メーカーとして名高いサムスンも、自動車など様々な事業を幅広く展開していました。

 しかしIMFは、過当競争によって各企業の利益が圧迫されていることこそが問題だとして、「ビッグディール(企業の大規模事業交換)」を強制的に行ったのです。

 日本企業でたとえるなら、パナソニック、ソニー、日立製作所、東芝、富士通ひとめとめに合併させるようなものです。

 その結果、サムスン電子のような超巨大な家電メーカーが誕生し、国内市場をほぼ独占することになります。同じことが、ほとんどの業界で行われました。

 それ以降、大手企業は国内で「やりたい放題」の商売をして利益を上げ、グローバル市場での競争力を高めていくことになるのです。
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 外国人株主が半分近くを占めるようになったのも、やはり通貨危機後のIMF管理によって行われた構造改革が原因だという。

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 ウォンと株価が暴落し、バーゲンセール状態になった状態で、外国人株主がサムソン電子などの株を買い漁ったために、外国人の資本的支配を受けることになってしまいました。

 そして、韓国国民の利益に何の関心も持たない外国人が株主として君臨し、配当金の最大化を目指す「株主資本主義」のための経済モデルを作りあげていきました。・・・

 輸出企業が世界中で売上を伸ばし、いくら利益を上げたところで、ゴッソリと外国人がいただいていく。

 経済成長しても国民が豊かになれない、歪んだ経済モデルなのです。
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■8.韓国経済はグローバル化時代の反面教師

 韓国経済のもう一つの弱みは、日本の高度設備や先端部材に全面的に依存していることである。たとえば、半導体製造に必要な工作機械、計測機器、半導体の原材料となるシリコンウエハーなど。半導体製造に絶対必要なレアガスは100%、日本依存だという。

 韓国の企業が稼いだ輸出代金の4割は、日本などからの設備・部材の支払いにあてられる。したがって、韓国の輸出が増えるほど、日本からの輸入が増えるという構造になっており、1965年の日韓国交正常化以来、韓国は一度も対日貿易で黒字になったことはない。

 技術面でも日本やアメリカの特許を無断で使っているものが多く、パナソニックやシャープなどの家電メーカーが次々と特許侵害訴訟を起こした。サムソン電子は3800件もの訴訟案件を抱えている。また新日本製鐵(現・新日鉄住金)も、ポスコと元社員を相手に、約1千億円の損害賠償と鋼板の製造・販売の差し止めを求める訴訟に踏み切った。

 腰を据えて、自前の技術を開発するのではなく、手っ取り早く他国の技術をコピーしたり、設備・部材を買ってきて済ませるという韓国のビジネス・モデルは行き詰まってきている。

 韓国経済の悲惨な現状は、グローバル化の時代の反面教師である。我が国においては、手間暇かけて自前の技術を育成し、国民を雇用し、国民に優れた商品を提供し、収益を国内株主に、税金を日本政府に納める企業をこそ、大切にしなければならない。


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ドクトルさかもと

Author:ドクトルさかもと
人生は楽しむためにある(衆生所遊楽)と考え行動する人の倶楽部です。人生(生活)を楽しむには健康で、ロマンのあるやるべきことを持ち、コミュニケーションを大切にし、セレンディピティを生かすことだと考えています。
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どくとるさかもとプロフィール
doctole_2015032215022060c.jpg 1949年東京生まれ。 1973年立教大学社会学部観光学科卒業。ホーチミン市在住。 貿易専門商社で輸出入、委託加工貿易を担当し、世界50カ国以上に出張経験を持つ。ベトナムではベトナム初の日本料理店を開店させたり、初代駐在所長を歴任し、駐在事務所設立や各公団との事業提携及び生産管理などを行う。 1995年、貿易専門商社より独立しインドシナビジネスネットワーク社を設立。 2005年5月、日本からお花見セットを持参してフンザ王国でお花見を敢行。 2007年2月、リオのカーニバルにマツケンの衣装を着て参加、リオNo.1のディスコで踊りまくる。 還暦を契機に、長年の考えを具現化した熱帯楽園倶楽部を立上げ、更に人生を大いに楽しもうとしている。 キャッチフレーズ:ウソと冗談の嫌いなどくとる
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